民主日本国−国防軍とは
 昭和19年12月8日に始まった日米太平洋戦争は、初戦における米太平洋艦隊呉柱島軍港の奇襲失敗
によってその1/4を失い、事実上壊滅してしまったことにより、アメリカ合衆国は昭和20年8月15日に条件
付での対日講和を受け入れざるを得なかった。
 大日本帝国は、アメリカ合衆国に対して戦争損害の賠償を請求しない代わりに、日米軍事同盟の発足を
確約し多岐にわたる産業技術の交換や共同開発、人材の交流などといった未来に繋がる同盟発足を提案
し受け入れられることとなった。
 しかしながら、この世界では、この時期に及んでも欧州の戦火は収まる気配を見せては居なかった事もあり
大日本帝国軍としても、同盟軍となった米軍に対して、欧州大戦に対する参戦を余儀なくされることとなった。

 これらを実現するに当たって、大日本帝国は自由経済陣営に参入すべく、昭和21年1月元旦、民主日本国
と国家体系を改革。大日本帝国軍も日本国防軍と名を変えるに至った。
 国防軍の最高指揮官は、民主日本国-大統領であり、内閣首相はその補佐を勤める。
 運営統括は国家防衛総省(通称:国防省)の指揮官である国防大臣がその任を担う。国防軍下には陸海空
の自衛隊3軍があり、各幕僚統制下に所属部隊が編成されている。
 国防軍とはいっても、その目的は国防のみならず、周辺国の紛争に対する治安出動を始め、同盟国軍との
共同防衛活動や国際平和維持軍としての出動も念頭においており、特に国防軍海上自衛隊兵力に関しては
世界第二位の実力を持っている。



民主日本国-国防軍 組織図

民主日本国 大統領
内閣総理大臣

国家防衛総省
国防大臣
国防軍-統合幕僚司令部(市谷)
陸上自衛隊 海上自衛隊 航空自衛隊
陸上幕僚司令部 連合自衛艦隊司令部(横須賀) 航空幕僚司令部(市谷)
北部方面隊
第二師団
第五旅団

第七師団
第十一師団
護衛艦隊 航空総隊
東北方面隊
第六師団
第九師団
航空集団 空支援集団
東部方面隊
第一空挺団
第十二旅団
第一施設団
第一教育団
潜水艦隊 航空教育集団
中部方面隊
第三師団
第十師団
第十三旅団
第二混成団
横須賀地方隊
呉地方隊
佐世保地方隊
舞鶴地方隊
大湊地方隊
航空開発実験集団
西部方面隊
第四師団
第八師団
第一混成団
補給輸送隊群(佐世保) 補給本部


海自艦艇−所属部隊構成図